新築で太陽光をつけなかったのは後悔？今から後付けする判断軸

こんにちは。エネすけ運営者の「りょう」です。

新築のときに太陽光を見送って、電気代の請求を見るたびに「あの判断は間違いだったのかな」と気になっていませんか。実は私も同じでした。2026年4月に新築へ入居して、太陽光は見送った側です。

その後、自分の電気代の明細を見直して、入居から数ヶ月で後付けを契約しました。この記事では、後悔かどうかを気持ちではなく数字で判断し直す手順を、自分の見積書とローン条件を開きながら整理します。

• 直近に建った戸建でも8割強は太陽光をつけていないという公的統計
• 後悔かどうかを決める3つの数字（電気代の実額・屋根条件・住み続ける年数）
• 後付けで増える負担の中身と、私の契約で出た約68万円の利息差
• 契約より先にやること（相見積もりと補助金の確認の順番）

新築でも8割は未設置、後悔はまだ早い

「新築なのに自分だけつけなかった」という前提は、まず外して大丈夫です。環境省の家庭部門CO2排出実態統計調査（令和5年度確報）では、2021年以降に建った戸建でも設置率は18.6%でした。裏返すと、直近の新築でも8割強はつけていません。（出典：環境省『令和5年度 家庭部門のCO2排出実態統計調査（確報値）』太陽光発電システムについて）

建築時期	戸建住宅の太陽光設置率
2011〜2015年	18.0%
2016〜2020年	14.7%
2021年以降	18.6%
戸建全体	11.7%

新しい家ほど設置率は高めですが、それでも2割に届きません。2016〜2020年に建った家では14.7%まで下がっています。売電単価が下がっていった時期と、ちょうど歩調が合う動きです。

この統計は「今つけている世帯の割合」なので、新築時に選ばなかったのか後から付けたのかまでは分かりません。それでも「みんなつけている」という感覚が事実とずれていることは読み取れますよね。

見送り理由の1位と私の場合

見送りの理由で最も多いのはお金です。上位に並ぶのは、費用と回収できるかどうかという採算の話でした。民間の調査では、次の順で理由が並びました。

設置しなかった理由（2021年の民間調査・複数回答）	割合
設置費用が高い	62.8%
本当に採算がとれるか	48.6%
導入効果がどの程度か不明	36.1%

住宅メーカーが未設置者611名に聞いた別の調査（2021年）でも、1位は「設置費用が高い」、2位は「将来のメンテナンス費が不安」でした。どちらも2021年の調査です。その後に売電の仕組みも電気料金も動いているので、当時の数字として読んでください。

私の場合は住宅ローンの借入金額の関係でした。太陽光そのものを否定したわけではありません。ローコスト住宅とはいえ間取りから設計した家で、やりたいことを並べていったら、予算の順番で最後に落ちたのが太陽光でした。

入居後、ガルバリウム鋼板の片流れ・南向きという屋根を見上げるたびに「載せないともったいないな」と思い続けていました。あとで来た営業の方にも「太陽光を置く前提で作られているのかと思いました」と言われたほどです。

そもそも選ぶ機会が無かった人もいます。2024年度のZEH化率は、注文戸建42.6%に対して建売戸建8.6%でした。建売や分譲を買った人は、判断を誤ったのではなく判断の場が無かったケースが多いはずです。

つけて後悔とつけなくて後悔の型

後悔には2つの型があります。この記事では、どちらにも共通しやすい入口として自分の数字で試算したかどうかで整理します。気持ちの比較ではなく、試算をしたかどうかの比較で見てください。

つけて後悔する型	つけなくて後悔する型
訪問販売で相場より高いkW単価で契約した	電気代が上がり続け、毎月の請求だけが積み上がった
事業者の試算を額面どおり信じ、維持費と利息が入っていなかった	新築の足場・住宅ローンという安く載せられる一度きりの機会を逃した
5年目に売電単価が段差で落ちることを知らなかった	補助金の年度枠を毎年見送り続けた
屋根条件（方位・影・築年数）が悪いのに載せた	屋根条件が良いのに一度も試算していない
住み続ける年数より回収年数が長かった	停電のときに何も使えない状態が続いている

並べてみると、つけて後悔する側は価格と前提を確かめないまま契約したケースに寄っています。つけなくて後悔する側は、一度も試算しないまま年数だけが過ぎたケースです。どちらも情報の問題で、設備の良し悪しの話ではありません。

「東京都は義務化された」という話もよく聞きます。あれは2025年4月に始まった制度で、義務がかかるのは年間の都内供給延床面積が合計2万m²以上のハウスメーカー等の事業者です。家を買う個人が「つけなかったこと」を責められる制度ではありません。

今からつけるべきかは3つの数字で決まる

今から載せる価値があるかは、電気代の実額・屋根条件・住み続ける年数の3つで決まります。3つとも不利なら、見送った判断はそのまま合理的だったことになります。1つでも良い側に振れているなら、試算する価値があります。

決め手	何を見るか	どこで確認できるか
電気代の実額	直近12か月の使用量と請求額、そこから出す実効単価	電力会社のマイページ・検針票
屋根条件	方位・傾斜・何kW載るか・影・屋根材と築年数	見積時に施工店が作る割付図
住み続ける年数	回収に必要な年数と、そこまで住む見込み	ローンの残年数・家族の予定

「新築のときにつけるべきだったか」という問いは、もう動かせません。同じ問いを「今の条件で、今から載せる価値があるか」に置き換えたほうが答えが出ますよね。

請求17,442円から実効単価を出す

最初にやることは、平均値の確認ではありません。自分の請求額を使用量で割った実効単価を出すことです。1kWhあたり実際にいくら払っているかの実額で、太陽光の効果を測る出発点になります。

私の新居は、2026年7月分が549kWh・17,442円でした。割り算すると約31.8円/kWhです。この1kWhあたりの金額が、そのまま太陽光の効果を測る物差しになります。

期間（住居）	使用量・請求額	実効単価
2025年（暦年）／旧居の賃貸アパート	5,559kWh・190,766円	約34.3円/kWh
直近12か月（2025年8月〜2026年7月）／旧居9か月＋新居3か月	5,511kWh・179,995円	約32.7円/kWh
2026年7月（新居・工事の直前）	549kWh・17,442円	約31.8円/kWh

表の上2行は引っ越し前の賃貸アパートの実績です。旧居はプロパンガス併用で、この電気代にガス代は含まれていません。住宅の断熱性能も熱源も違うので、新居の年間実績としては読まないでください。自分の家で計算するときは、同じ住まい・同じ熱源でそろえた12か月を使います。

実効単価には、電力量料金だけでなく基本料金・燃料費調整額・再エネ賦課金・政府の値引きが全部入っています。料金表に載っている単価より、この実額のほうが判断に使えます。ただし基本料金は1kWh自家消費しても減らないので、実際に浮く金額は実効単価より少し低くなります。

国が太陽光の便益を計算するときに置いている自家消費分の単価は27.31円/kWhです。自分の実効単価がこれより高い家庭では、太陽光の効果は国の想定より大きく出ます。逆に電気の単価が安いエリアでは、効果も小さくなります。

もう一つ、今の請求書には期間限定の値引きが乗っています。政府の電気・ガス料金支援は2026年7月使用分から9月使用分までで、低圧は3.5〜4.5円/kWhです。10月使用分以降の継続は、2026年8月の時点で決まっていません。

支援が切れれば、その分だけ請求額は素直に上がります。今の請求書は値引き後の姿だという前提で試算するほうが安全かなと思います。

再エネ賦課金も2026年度は4.18円/kWhで、制度が始まって以来はじめて4円台になりました。これは太陽光を持たない家庭も払っています。自家消費した分にはかからないので、太陽光はこの賦課金を避ける効果も持ちます。

屋根と年数が不利なら今のまま

屋根と住み続ける年数が両方とも不利なら、今のまま何もしないという判断に合理性があります。条件が合わない家に載せても、回収は難しくなります。まず自分の屋根がどちら側かを確かめます。

方位はよく誤解されるところです。傾斜30度・真南を100としたとき、南東と南西は約95〜96%、東と西でも約83〜85%とされます。真南から90度ずれても落ちるのは2割弱で、南向きでないと成立しないという切り方は実態に合いません。

北面だけは落ち幅が大きく、反射光や積雪の落下を心配して施工側が避けることが多い面です。東西の2面に分けて載せる選択肢もあります。発電のピークが朝と夕方に寄るので、昼の在宅が少ない家庭とは意外にかみ合います。

何kW載るかは、面積で粗く当たりを付けられます。今のパネルは1kWあたりおよそ4.4〜5.0m²。載せたい容量×5m²を目安にして、確定は施工店の割付図で行ってください。軒先やけらばの逃げ、換気口の回避で実際に載る面積は目減りします。

影は面積の割に発電を落とします。1枚にかかった影が、つながったパネル全体の出力を引き下げるためです。隣家・電柱・樹木の位置は、屋根の広さより先に見る項目になります。

築年数も効きます。屋根塗装から10年前後、または築15年以上のスレート屋根は、事前点検の結果しだいで、載せる前に塗装か葺き替えが必要になる場合があります。1981年5月31日以前に建築確認を受けた旧耐震の住宅は、構造の確認や補強が前提になり、費用が読めなくなります。

関連記事：屋根の残り寿命と耐荷重の判断基準

今から後付けすると何円損なのか

ローンを組んで後付けする場合、最も大きい不利は設備の値段ではなくお金の借り方になりがちです。設備費の差は公的な集計の平均で1.2万円/kW、4〜5kWなら4.8万〜6万円にとどまります。ところが住宅ローンに乗せられないことによる利息差は、私の契約で20年約68万円になりました。自己資金で買う場合や、屋根の補修・足場が高くつく場合は、この順位は変わります。

「後付けは1kWあたり1.2万円高い」だけを見て判断すると、実際の負担差を1桁見誤ります。金額が付く項目と付かない項目を分けて並べてみます。

項目	後付けの不利分	性質
システム費用の差	1.2万円/kW（2025年設置の実績で新築28.9万円/kW・既築30.1万円/kW）	平均差（個別差あり）
足場	単独で組むと10万〜20万円	屋根条件次第でゼロになる
金利	元本265万円・20年で約68万円（住宅ローン0.945%と設備ローン3.2%の差）	借入する場合のみ
住宅ローン控除	新築同時なら借入額に含まれるが、後付け単独は対象外	制度上の差
配線	屋根裏に隠せず露出配線になりやすい	金額でなく仕上がりの差
火災保険	設置後に保険金額の見直しと追加保険料が要る場合がある	手続きが1つ増える

私の契約で金利差は約68万円

同じ設備を同じ金額で買っても、住宅ローンに乗るかどうかで20年の総額が約68万円変わります。自分の契約実額で確かめてみます。

私が契約したのは太陽光7.92kWと蓄電池7.7kWhで、値引き後の総額が265万円でした。資金は20年ローン、変動金利3.2%、月々14,963円です。毎月の返済額だけ見ると軽く感じますが、20年分の利息はまとまった金額になります。

借り方	金利	月々の返済	20年の総返済	利息
設備ローン（私の契約）	変動3.2%	14,963円	3,591,120円	941,120円
住宅ローンの水準で借りた場合	変動0.945%	約12,122円	約2,909,349円	約259,349円

差は約68万円です。新築時に建物の工事へ含めて住宅ローンに乗せていれば、この差は生まれませんでした。後付けで一番高くつくのは、設備ではなく金利です。

ただし変動金利なので、この総返済額は3.2%のまま完済まで続いた場合の値です。金利が上がれば増えます。ローンの条件は各金融機関の最新の公表値が正なので、契約前には公式サイトで確認してください。

税制の差も後付け側が不利です。太陽光を単独で設置しただけでは、住宅ローン控除の対象になりません。新築時に建物の工事請負契約へ含めれば建物の取得費に入り、控除の計算対象になります。

後付けで使える可能性があるのは、住宅特定改修特別税額控除のほうです。窓の断熱改修などと併せて行う場合に、対象工事の限度額が250万円から350万円へ広がります。太陽光の費用がそのまま控除されるわけではありません。

適用期限の書き方が資料によって分かれているので、申告の前に最新の期限を国税庁の公式サイトで確認してください。断熱改修を予定していないなら、税制の優遇はほぼ効かないというのが正直なところです。

一方で、意外に良かったこともあります。私の20年ローンには団体信用生命保険が付いていました。万一のときは残債が保険で完済され、設備は家族に残ります。住宅ローンでは定番ですが、設備のローンに付いてくるとは思っていませんでした。

私の見積は足場代ゼロ、補助も逆転

「後付けなら必ず足場代が乗る」は、屋根条件によっては成立しません。私の見積明細には、足場代の行そのものがありませんでした。

屋根はガルバリウム鋼板の片流れで、縦ハゼ葺きにハゼつかみ金具で留める穴あけ不要の工法です。工事当日は5人ほどのうち3人がハシゴで屋根に上がってパネルを設置しました。9時に到着して15時には引き上げ、丸一日かからずに終わっています。

一般には、後付けで単独に足場を組むと10万〜20万円が目安とされます。法令が事業者に求めているのは作業床または同等の墜落防止措置で、足場という形そのものではありません。見積書に足場の行があるか、いくらかを個別に確認してください。

補助金の設計にも逆転があります。東京都の令和8年度の助成単価は、既存住宅の3.75kW以下が15万円/kW・上限45万円。新築住宅の3.6kW以下は12万円/kW・上限36万円です。（出典：クール・ネット東京（東京都環境公社）『令和8年度 家庭における太陽光発電導入促進事業』）

後付けのほうが手厚いという形になっています。新築は事業者への設置義務で押し、既存住宅は補助で引くという役割分担なのだと思います。補助は自治体ごとに有無も金額も違うので、東京都の数字は全国の目安ではありません。

後付けで有利になる点	中身
容量を実績で決められる	入居後の実使用量を見てからkWを決められる。新築時は使用実績ゼロで決める
相見積もりが取れる	住宅会社の提携先に縛られず、価格・機器・保証・アフターを比べられる
住宅ローンを増やさない	審査と返済額を、太陽光の分だけ膨らませずに済む
自治体補助が厚い場合がある	既存住宅のほうが単価も上限も高い自治体がある
制度を見てから決められる	売電単価・補助・機器価格の年度条件を確認してから動ける

私自身も、入居後に実際の使用量を見てから容量を決めました。新築の打ち合わせ段階では、その家の使用実績がまだ1kWhも存在しません。ここは後付けにしかない強みかなと思います。

電気代高騰で太陽光の効果はいくら

効果額が同じでも、補助があるかどうかで回収年数は5年ほど動きます。東京都が新築4kWで示している試算は約8年ですが、これは補助40万円が入った数字です。補助がない前提で同じ削減額なら約13年。どちらも設置費を年間削減額で割った単純回収の年数で、維持費と利息は入っていません。

補助の有無で回収年数は5年違う

公表されている試算は、前提を分解してから自分に当てはめます。まず東京都が新築4kWの想定で示している数字を並べます。

項目	東京都の試算（新築4kW）
設置費用	117万円
都の補助	40万円
自己負担	77万円
光熱費の削減	年間約92,400円（毎月約7,700円）
回収年数	約8年

設置費用117万円は4kWで割ると29.25万円/kWです。経済産業省の委員会がまとめた2025年設置の実績（新築28.9万円/kW）とほぼ同じ水準で、置き方に無理はありません。効いているのは補助のほうです。

補助40万円を外すと、自己負担は117万円のまま。同じ年92,400円の削減なら、回収は約13年に伸びます。国の住宅省エネ2026キャンペーンに太陽光は入っていないので、補助が使えるかどうかは自治体次第です。

自治体の制度は、年度ごとに単価も枠も受付期間も変わります。国の蓄電池向けDR補助は2026年3月24日に公募が始まり、5月29日には予算に達して受付が終わりました。「補助金で実質いくら」は、採択されなかった場合の総額でも確かめてください。

もう一つ、事業者の試算に入っていないことが多い項目があります。維持費とローンの利息です。私の提案書では20年の効果額が3,791,640円で、20年ローンの総返済額3,591,120円との差は＋200,520円でした。

20年かけて、ようやくプラスという水準ですね。ここに維持費が入ります。業界団体へのヒアリングを1kWあたりに換算した約5,740円/kW/年で置くと、7.92kWでは年約4.5万円、20年で約91万円になります。

この置き方だと、さきほどの差額は消えてしまいます。ただし維持費は毎年同じ額が出ていく費用ではありません。点検のない年は0円で、パワーコンディショナを交換する年だけ25万〜60万円が一度に出る形です。

相場を積み上げた20年の維持費は、35万〜85万円という幅で語られます。「維持費ゼロ・パワコン交換なし・劣化なし」の3点セットが並ぶ試算は、前提が甘いと考えたほうがいいです。

私の提案書には、もっと分かりやすい例もありました。月17,217円という効果額の内訳に「省エネ意識効果額」1,500円という行が入っていたのです。設備が生む効果ではなく、節電を意識するようになるという想定を金額にした行でした。

年に直すと18,000円で、年間効果206,604円の約8.7%にあたります。自分の提案書を読み直すときは、設備の働きで説明できない行が混ざっていないかを見てください。

5年目に売電単価が3分の1へ

今から契約する人が必ず織り込むべき段差があります。売電単価が5年目に約3分の1へ落ちます。2026年度の住宅用は、1〜4年目24円/kWh・5〜10年目8.3円/kWhの二段階だからです。（出典：調達価格等算定委員会『令和8年度以降の調達価格等に関する意見』（令和8年2月5日））

年度	売電単価（10kW未満）	調達期間
2024年度	16円/kWh	10年間
2025年度上期	15円/kWh	10年間
2025年度下期・2026年度・2027年度	24円/kWh（1〜4年目）／8.3円/kWh（5〜10年目）	10年間

10年を年数で単純に平均すると14.58円/kWhになります。事業者の提案書にこの単価が書いてあれば、値引きでも独自の試算でもありません。二段階の買取を年数で割った値そのものです。

ただし、この単価で実際に入金される年は一度もありません。私の提案書も同じ単価で「10年間固定買取」と書かれていました。同じ余剰568kWh/月で計算し直すと、1〜4年目は月13,632円、5〜10年目は月4,714円になります。

5年目から、売電の入金がいきなり3分の1になるということですね。しかも調達期間の途中でこの制度をやめて、高く買う会社へ乗り換えることは原則できません。5年目の落ち込みを織り込んだ試算を出してもらってください。

買取期間が終わったあと（11年目以降）の買取メニューは、2025年12月時点で平均10.0円/kWh・中央値9.5円/kWhでした。5〜10年目の8.3円より高い水準です。制度上いちばん安い区間は、期間が終わったあとではなく5〜10年目になります。

ここから言えることは単純です。売る電気より、昼に使う電気のほうが1kWhの価値が高い。私の実効単価は基本料金込みで31〜34円台。基本料金の分を除くと24円との差は縮まりますが、5年目以降の8.3円との差は大きいままです。

洗濯や食洗機、エコキュートの湯沸かしを昼に寄せられる家庭ほど、効果は素直に出ます。逆に日中まったく在宅しない家庭では、余剰が売電へ回って単価の安い区間の影響を受けます。生活の時間割が、そのまま収支の話になるわけです。

制度側の予定も押さえておきます。2027年度も24円・8.3円で据え置く方向が示されています。10kW未満の申請期限の目安は2027年1月5日で、2029年度からは買取期間そのものを短くする案が検討されています。

後付けのタイミングと進め方

後付けは順番を間違えると損をします。補助金は契約前・発注前・着工前・交付決定前のどこかを基準に申請時期を区切っている制度が多く、先に契約を進めると使えなくなることがあります。どの時点が基準かはその年度の要綱で違うので、相見積もりと補助の確認は契約より前に置いてください。

相見積もりと補助は契約より先に

費用のかからない順、後戻りできる順に並べると、やることは6つです。最初の2つは業者に会う前に自分で終えられます。

順	やること	目的
1	直近12か月の使用量と請求額を書き出す	容量の根拠と、削減効果の分母を決める
2	屋根の方位・傾斜・面積と屋根材・築年数を確認する	何kW載るかの当たりを付ける
3	市区町村と都道府県の補助制度を、その年度の要綱で確認する	着工前の申請が要件のことが多い
4	複数社に相見積もりを取る	価格・機器・保証・アフターを並べる
5	見積書と試算を同じ観点で読み比べる	前提を揃えないと金額を比べられない
6	資金調達の条件（金利・年数・団信）を比べる	総支払額は金利で大きく変わる

手順1と2を済ませてから業者に会うかどうかで、相見積もりの精度がまったく変わります。使用量も屋根条件も分からないまま話を聞くと、相手が置いた前提をそのまま受け取ることになります。

ここは私の反省点でもあります。私は相見積もりを取らず、1社で即決しました。契約後に、同じ容量の太陽光と蓄電池12kWhを総額220万円ほどで入れた友人の話を聞いています。

友人の契約は2年以上前で価格の前提が違う可能性があり、パネルのメーカー名も確認できていません。それでも「やっぱりしっかりと相見積もりが必要だった」とは感じています。読者に勧めることを、自分はやっていませんでした。

見積書で見る行も決まっています。総額を容量で割ったkW単価、足場の行、工事費の建て方、機器の型番、保証の行、定価と値引き額の6つです。値引き率ではなく、値引き後の総額とkW単価で比べてください。

訪問販売には特に注意が要ります。4〜5kW規模の相場のkW単価は22〜30万円（2026年5月時点の民間集計）ですが、訪問販売では40〜50万円に達する例が報告されています。kW単価35万円超は要注意の目安とされます。

「今日契約すれば特別価格」と即決を迫るのは、他社と比べさせないための言い方です。点検商法の相談件数も増えていて、2024年度は613件と過去最多でした。2017年度の57件から約11倍という増え方です。（出典：国民生活センター『太陽光発電システムの点検商法が急増！』（2025年6月4日公表））

相談者の平均年齢は69.1歳、平均の契約金額は約113万円でした。「点検が法律で義務化された」という勧誘は正確ではありません。点検義務の対象になるかは、制度の利用状況や設備の出力によって異なります。

訪問販売で契約してしまっても、法定の書面を受け取った日を1日目として8日以内ならクーリング・オフができます。工事が始まっていても成立します。判断に迷ったら、消費者ホットライン188から最寄りの消費生活センターへご相談ください。

停電の備えは日中1,500Wまで

災害への備えを動機にするなら、仕様を先に知っておいてください。太陽光だけを後付けした場合、停電時に使えるのは日中・最大1,500Wまでです（一般的な自立運転対応機種の目安）。夜間は発電がないので使えません。雨や曇りでも発電はゼロにはなりませんが、出力が大きく下がるためあてにはできません。

取り出し口は、パワーコンディショナか屋内の専用ボックスにある自立運転専用コンセント1か所だけです。1,500Wは合計値なので、冷蔵庫とスマホの充電、扇風機くらいが現実的な範囲になります。

ドライヤーやIHクッキングヒーター、エアコンは単体で枠を使い切ります。曇りや雨では出力そのものが下がるため、晴れていても1,500Wが常に出るわけではありません。太陽光があれば停電しても普段どおり、とはいきません。

切り替えが自動でない機種も多く、運転スイッチと太陽光ブレーカーを順に操作する手順が要ります。停電してから説明書を探すことになりがちなので、平時に一度試しておいてください。

夜間や連泊の停電まで見るなら蓄電池が要ります。給電の範囲は、決めた回路だけの特定負荷と、家中に給電する全負荷の2種類です。全負荷は専用の切替盤などが増える構成なので、機器と工事の費用が乗ります。

私の家は全負荷の構成で、屋内に「A 通常時／B 停電時」と書かれた切替ボックスが付きました。引き渡しのとき「停電時は自動で自立運転に切り替わる」と説明を受け、実際にブレーカーを落として切り替わるところを実演で見せてもらいました。

配線や系統への接続は、第二種電気工事士などの資格が必要な領域です。施主ができるのは、平時の操作確認と書類の保管まで。屋根に上がることも、機器の配線に触ることもしないでください。

災害への備えという動機だけで後付けを決めると、期待とのずれが起きやすくなります。数字で言えば日中1,500W。この上限を知ったうえで、それでも欲しいかどうかで判断するのが良いかなと思います。

新築で太陽光をつけなかった後悔についてのよくある質問

新築で太陽光をつけるべきかは、結局どう決めればいいですか？

見積もりを取る前に、直近12か月の使用量と請求額、屋根の方位と面積、その家に住み続ける年数の3つを自分で書き出してください。新築の打ち合わせ段階では使用実績が存在しないので、容量は事業者の平均値ではなく、家族構成と在宅時間から控えめに置くほうが安全です。金額はあくまで目安なので、最終的な判断は複数社の試算を並べて比べたうえで決めてください。

太陽光の後付けは、いつがいいタイミングですか？

屋根塗装や葺き替えの予定があるなら、その工事と工期を合わせるのが第一候補です。足場を1回で共有でき、パネルの下になる屋根面も先に塗れます。制度面では2026年度と2027年度の売電単価が同じ水準で据え置かれる方向で、10kW未満の申請期限の目安は2027年1月5日です。2029年度からは買取期間を短くする案も検討されているので、年度ごとの条件は公式サイトで確認してください。

つけて後悔とつけなくて後悔は、どちらが多いのでしょうか？

どちらが多いかを比べられる公的な調査はありません。2021年の住宅メーカーの調査では設置者の9割以上が満足と答えていますが、これは屋根と資金の条件が揃った層の回答なので、そのまま比較はできません。両方の後悔に共通しているのは、自分の使用量と屋根条件で一度も試算していないことです。まず試算をしてから、どちらの側に立つかを決めてください。

災害への備えとして、太陽光だけを後付けする価値はありますか？

日中に冷蔵庫とスマホの充電を確保したい、という目的なら価値があります。太陽光だけの自立運転は日中・最大1,500Wまでが目安で、夜間は使えません。雨や曇りの日は発電が続いていても出力が大きく落ちるため、あてにしない前提で考えてください。夜も使いたい場合は蓄電池が必要で、費用は太陽光とは別勘定になります。停電時に自動で切り替わるかどうかは機種によって違うので、契約前に確認しておいてください。

太陽光は、待っていれば安くなりますか？

既築のシステム費用は単調には下がっていません。1kWあたりの費用は2020年31.1万円、2021年28.3万円、2024年32.1万円、2025年30.1万円と上下しています。待てば安くなるという前提は、実績では支持されていません。むしろ補助金の年度枠や売電単価の条件のほうが、待っている間に変わっていきます。

関連記事：太陽光の後付けでハウスメーカー保証は消える？免責範囲と対策

関連記事：太陽光はハウスメーカーと専門業者どっちに頼む？価格差と保証で比較

太陽光を後付けするなら、蓄電池を一緒に入れるか後に回すかも同じタイミングで決めることになります。
関連記事：蓄電池は後付けと同時どっちが得か

入居後に後付けできるのは屋根置きで、新築時に選べる屋根一体型とは固定資産税の扱いが違います。
関連記事：屋根一体型の太陽光は固定資産税が上がる？屋根置きとの差

太陽光をつけなかった後悔は3つの数字で決まる

直近に建った戸建でも、いま太陽光をつけていない家が8割強を占めます。新築でつけなかったことを責める材料にはなりません。判断し直すなら、平均値ではなく自分の明細と屋根から入ってください。

• 2021年以降に建った戸建でも設置率は18.6%で、つけていない側のほうが多い
• 後悔かどうかは電気代の実額・屋根条件・住み続ける年数の3つで決まる
• 実効単価は請求額÷使用量。私の2026年7月分は549kWh・17,442円で約31.8円/kWh
• 後付けで大きいのは設備費の差ではなく金利差。私の契約では20年で約68万円
• 足場代は屋根条件次第でゼロになり、既存住宅の補助のほうが厚い自治体もある
• 補助の有無で回収年数は約8年と約13年に分かれる
• 売電単価は5年目に24円から8.3円へ。売るより昼に使うほうが価値が高い
• 相見積もりと補助の確認は契約より先。停電時に使えるのは日中1,500Wまで

制度や補助の内容は年度で変わります。ここで挙げた金額は目安として扱い、最新の条件は自治体や公式サイトで確認してください。契約や資金計画の最終的な判断は、複数社の見積もりと専門家への相談をふまえて決めてください。