太陽光がシミュレーション通り発電しない？原因と検算の手順

こんにちは。エネすけ運営者の「りょう」です。

契約前にもらったシミュレーションと、モニタに出る実際の数字が合わない。「あの試算、甘かったんじゃないの?」と不安になりますよね。私も同じ立場で、わが家の提案書とモニタの実測を並べてみました。

先に言うと、ずれは下振れだけではありません。わが家は逆に推定を上回りました。この記事では、提案書に印字されている前提を自分で読み解いて検算する手順を、実物の数字でたどっていきます。

• シミュレーションとの差が上振れ・下振れどちらに出ているかの確かめ方
• 影・電圧抑制など下振れ要因の切り分けと、故障か正常かを見分ける4段階
• 提案書の前提欄を検算する5項目と、わが家で見つかった方位欄の食い違い
• 「1ヶ月の効果」の内訳分解と、下回ったときに責任を問える範囲

結論：発電量のずれは上下どちらにも出る

「シミュレーションどおり発電しない」と感じたら、まず差がどちら向きに出ているかを確定させます。下振れ前提で原因の一覧を読み始めると、関係のない原因を追いかけることになります。ずれは上にも下にも出るからです。

ずれの向き	主に効いている要素
実測が推定を下回る	影・汚れ・パワコンの停止や劣化・電圧上昇抑制・ピークカット・寡日照の年・積雪
実測が推定を上回る	前提欄の方位や傾斜角が実際より不利に書かれていた・多日照の年・推定側の損失係数が保守的

下振れ側の原因は、検索すればいくらでも出てきます。一方の上振れ側は、ほとんど語られません。けれど提案書の前提欄の記入がずれていれば、推定は低めにも出ます。

差の向きが決まると、次にやることが変わります。下回っているなら影や機器を疑う。上回っているなら前提の置き方を確かめる。順番を逆にすると遠回りになります。

わが家の13日実測は推定の1.25倍

わが家は2026年8月18日の午後に連系しました。そこから月末までの月計で、発電量は505.4kWh（丸1日ぶんが揃う8月19〜31日の13日間では500.7kWh）。提案書の8月推定を同じ日数に割り戻した値を上回っています。

項目	値
提案書の8月推定発電量	960.63kWh
13日相当に日割りした推定	402.9kWh
同期間の実測（8月の月計。8/19〜31の13日分は500.7kWh）	505.4kWh
推定に対する比	約1.25倍

設備はシャープのパネル18枚で7.92kW、屋根は南向きの片流れです。数字だけ見れば「見積もりより出ている」ことになります。ただ、喜んで終わらせると何も分かりません。

大事なのは、なぜ上振れたのかを提案書の側で説明できるかどうか。理由の一つは前提欄にありました。設置方位の記入が、実際の屋根と食い違っていたのです。詳しくは後の章で分解します。

発電量が下回る原因は影と電圧抑制

下振れの原因は、「起きている範囲が広いもの」から順に潰します。天候や季節のように全体へ効く要因を先に外さないと、機器の故障を疑っても答えが出ません。

原因ごとに出方のクセが違います。そのクセが、そのまま絞り込みの手がかりになりますよ。

順	疑うもの	どう出るか	自分で確認できること
1	天候・季節・年の当たり外れ	その月だけ・その年だけ低い	晴天日の1日発電量を過去と比べる
2	前提の食い違い	最初からずっと一定にずれている	提案書の前提欄と実際の屋根を突き合わせる
3	影	時間帯・季節が決まっている	時刻別グラフで凹む時間帯を見る
4	電圧上昇抑制	晴天の昼に頭打ちになる	モニタやパワコンの抑制表示を見る
5	汚れ	じわじわ下がり、雨のあとに戻る	雨の翌日と比べる
6	機器の異常	段差で落ちる	エラー表示と晴天日のピーク出力
7	経年劣化	年0.3〜0.8%とごく緩やか	数年並べないと判定できない

見落とされやすいのが電圧上昇抑制です。パワーコンディショナが自分で出力を絞る機能で、住宅用でも起こります。故障ではないので、機器のエラーは出ません。

電線に電気が戻ると、戻る側の電圧が上がります。上がりすぎると近隣に法定範囲を超える電圧がかかるため、機器が先回りして出力を抑える仕組みです。「発電しているのに売電が伸びない」という形で出ます。

起こりやすいのは配電系統の末端にある家や、近隣の消費が少ない春・秋・休祝日です。「連休だけ発電量が低い」なら、疑う価値があります。大手電力の資料では、抑制の発生要因の75%程度が整定値の置き方だったと報告されています。

整定値の見直しで直ることが多い一方、変更はパワコンの設定操作になります。所有者ができるのは「抑制が出ている」と施工店や電力会社へ申し出るところまで。ここから先は業者の領域です。

もう一つがピークカットです。太陽電池の容量とパワコンの定格出力は別物で、超えた分は出力できず切り捨てられます。提案書の但し書きにある「定格容量を超えて発生したピークロスは考慮していません」がこれにあたります。

隣家の影は面積でなく回路数で効く

影の落ち込みは、屋根の何%が隠れたかでは読めません。効くのは「何回路にまたがったか」です。同じ枚数でも、またぎ方しだいで落ち方が倍以上変わります。

影のかかり方	発電出力	影なしに対する低下率
影なし	2.4kW	―
モジュール1枚の一部に影	2.3kW	約4%
1回路（5枚）全部に影	1.6kW	約33%
3回路にまたがる3枚に影	1.1kW	約54%

3.6kWのシステムで電柱の影を再現した実験の値です。枚数比20%でも、3回路にまたがると約54%落ちました。「端に少しかかるだけ」でもシステム全体の半分を落としうるということです。

モジュールにはバイパスダイオードが入っていて、発電しなくなったセルを迂回します。だから1枚の一部なら約4%で済みます。ただ内部は概ね3つのブロックに分かれ、少し影がかかるだけで3分の1が止まる構造です。

厄介なのは季節差。冬は太陽高度が低く、影が長く伸びます。夏に問題がなくても冬に出るため、設置初年度の冬を越すまで判定できないケースもあります。

そして影は、推定式に最初から入っていません。日陰補正係数の推奨値は1.00です。つまり「影があるのに推定どおり出ない」は推定側の想定内の挙動で、故障ではないわけです。

関連記事：太陽光の電圧抑制の確認方法｜モニターの見方と相談先

故障か正常範囲かはこの4段階で見分ける

故障かどうかは、見る単位を粗くしていくと判定できます。1日の値では何も分かりません。天候で2倍違うため、日単位のばらつきは正常範囲に収まってしまいます。

段階	見る単位	何が判定できるか
1	晴天日のピーク出力（kW）	回路単位の停止や機器の異常。最も感度が高い
2	晴天日の1日発電量（kWh）	影・汚れを含む総合的な落ち込み
3	月合計の前年同月比	天候をならした水準の変化
4	年合計	経年劣化。単年では見えない

いちばん効くのが段階1です。晴天の正午前後のピークが、去年3kW出ていたのに今年1.5kWなら、回路ごと落ちている疑いがあります。影なら時間帯で動きますが、回路の停止は朝から夕方までずっと同じ比率で落ちます。ここが見分けどころですね。

参考に、わが家（7.92kW・南向き片流れ・傾斜35度）の晴天日のピーク表示は5.9〜6.3kWでした。期間中の最大は7.2kW。パワコンの定格が連系5.9kWなので、ピークは容量そのままの値にはなりません。

段階2は、1kWあたり1日何kWh出ているかに直します。この形にすると、容量の違う家とも比べられます。

条件	1kWあたり1日発電量
8月の晴天日（わが家の実測）	5.6〜5.8kWh
8月の曇雨天日（同）	約3.0kWh
8月13日平均（同）	約4.9kWh
年平均の保守的な目安	約2.7kWh

夏の晴天日と年平均の目安は2倍違います。同じ季節・同じ天候の日どうしで比べるのがコツ。夏を基準にすると冬が壊れて見えますし、年平均を基準にすると夏の不調に気づけません。

曇りや雨の日に発電量が落ちること自体は正常です。わが家も曇雨天日は晴天日の半分ほどでした。ただしメーカー公式が示す目安は曇りで晴天の3分の1〜10分の1と幅が広く、わが家の「半分」はその目安より上に出ています。落ち込みの幅だけで正常・異常が決まるわけではないので、同じ季節・同じような天候の日どうしを並べて見るのが確実です。

事故の統計ではパワーコンディショナが約7割を占め、パネルは2割弱です。想定寿命もパワコンが10〜15年、パネルが20年以上。先に電気機器側へ来ると思っておくと、疑う順番を決めやすくなります。

モニタ実測と月別推定を突き合わせる

月合計の判定は前年同月比が基本です。ところが設置1年目には前年同月がありません。代わりの比較相手になるのが、提案書の月別推定発電量です。

実務では「前年同月比で2割以上落ちていたら調べる」という線引きが使われます。1年目は、この2割を月別推定に対して当てはめます。月別推定を持たない提案書だと、この比較そのものができません。

公的機関（NITE）も、費用ゼロでできる対策としてモニタでの前年同月比較を挙げています。業界団体も月1回の比較を所有者の日常点検にしています。月末にモニタを見る習慣は、あとで効いてきますよ。

注意点が2つあります。モニタの数字は取引計量値ではありません。メーカー自身が「ある程度の誤差を含む」と明記しています。数%の差を追いかけても意味がない、ということです。

もう1つは売電量。電力会社から届くお知らせに載るのは売電量だけで、発電量は分かりません。自家消費が増えれば売電は減りますし、蓄電池があれば充電に回った分も売電に出ません。売電の減少を発電の減少と読まないようにします。

業者へ連絡する前に、症状が出始めた日付、晴天日のピーク出力と比較対象、月合計と推定の比、パワコンのエラー表示や抑制表示の有無、影の変化の心当たり。この5つをそろえておくと話が早く進みます。

天気による正常な落ち込みの幅（晴天比で雨の日は1〜5割程度）を先に把握しておくと、故障との切り分けが早くなります。
関連記事：太陽光の雨の日の発電量は晴天の何割？実測で確かめる手順

シミュレーションの前提を検算する5項目

事業者のシミュレーションは、前提が紙に印字されているはずのものです。日射量のデータ名、設置条件、損失係数。営業の口頭説明ではなく紙の前提を読めば、自分で検算できます。逆に書かれていない項目があれば、それ自体が事業者に確認すべき項目になります。

わが家の提案書で実際に使えたのが、次の5項目です。

#	確認項目	見る場所	合格の目安
1	方位・傾斜角・容量・変換効率が実際と合っているか	前提欄と配置図	前提欄・配置図・実物の3つが一致
2	1kWあたり年間発電量はいくらか	年間推定発電量 ÷ 容量	帯から外れるなら前提欄で理由を説明できる
3	月別推定が季節変動を持っているか	月別推定発電量シート	最大月 ÷ 最小月が約2〜4倍（本州で約2.0〜2.6倍・札幌で約3.8倍）
4	日射量データはどの版か	算出根拠の欄	版名が明記されている
5	但し書きで何を除外しているか	注記・脚注	影・積雪・劣化・出力制御の除外が明記

使い勝手がいいのが項目2です。年間推定を容量で割るだけで、容量の違う他社の提案とも、業界の目安とも同じ土俵に載せられます。

並べる相手	1kWあたり年間発電量
業界団体の保守的な目安	約1,000kWh
国の調達価格算定の想定	約1,200kWh
わが家の提案書	約1,092kWh

おおむね1,000〜1,200kWhの帯に入っていれば、極端な置き方ではありません。ただし帯から外れていること自体は誤りの証拠になりません。外れている理由を前提欄で説明できるかが判定になります。

項目3の月別推定も見ておきたいところ。発電量は月で2倍以上ぶれます。最大月と最小月の比が1に近ければ、季節変動を持っていないサインです。

わが家の場合、発電量側シートはちゃんと月別でした。最大月の5月が1,040.55kWh、最小月の12月が429.37kWhで約2.4倍。ところが金額側シートが使う「1ヶ月の自家発電量720kWh」は、年間8,645kWhをそのまま12で割った値だったのです。

同じ提案書の中で、発電量側と金額側で月の扱いが違っていました。金額側が12等分だと、冬に効果額が届かない月があることが見えません。ローンの返済は毎月一定です。判定は年平均ではなく、最小月で見る必要がありますよね。

項目5の但し書きは、いちばん読み飛ばされる場所かもしれません。推定式では日陰補正係数も入射光貢献度補正係数も1.00で、影と積雪はゼロとして計算されます。（出典：国立研究開発法人建築研究所『建築研究資料No.188 太陽光発電設備の年間発電量の推計方法に関する調査』）

年間推定発電量は「影も積雪もピークカットも劣化も無い前提の上限値」です。これを「必ず出る量」と読むと、そこからの差分が全部業者のせいに見えてしまいます。

なお、算出根拠の欄が空白の提案書は、業界の表示ガイドラインに沿っていません。ガイドラインは計算式を明記するなど根拠を明確に示すことを求めています。書かれていないこと自体が、聞くべき項目になりますよね。（出典：一般社団法人太陽光発電協会『太陽光発電協会 表示ガイドライン（2025年度）』）

方位欄が「西」で実際は真南だった

わが家の提案書には、はっきりした食い違いがありました。月別推定発電量シートの設置方位欄が「西」と記載されていたのです。

前提欄	記載値
太陽電池容量	7.9200kW（18枚）
電力変換効率	96.5%
設置角度	7寸・35°
設置方位	「西」と記載

同じ提案書の配置図の方位マークは真南向きです。実際の屋根も、ほぼ真南の片流れ。同じ書類の中で、前提の記入と実物が食い違っていました。契約時の私はまったく気づいていませんでした。

西向きの発電量は真南のおおむね84%程度です。西の前提で書かれた推定を真南に直すと、単純計算で1÷0.84＝約1.19倍。実測が推定の約1.25倍だったことと、向きも大きさも整合します。

一方で、電力変換効率96.5%はパワコンの公表スペックと一致していました。前提欄の全部が間違っていたわけではありません。だからこそ、1行ずつ突き合わせる価値があります。

ここで大切なのは、これを「業者が悪い」と読まないことかなと思います。記入の食い違いは過小推定にもなります。検算の目的は良し悪しの断定ではなく、紙の前提と実物を一致させて数字を引き直すことです。

契約前なら複数見積で同じ行を埋める

まだ契約していないなら、やることはもっとシンプルです。総額を並べるのではなく、同じ行を各社に埋めてもらいます。前提が揃っていない見積は、金額を比べても比べたことになりません。

安く見える提案が、単に推定発電量を高く置いた・自家消費率を高く置いた・維持費を引いていないだけ、ということが起こります。

揃える行	何を書き写すか	揃っていないと何が起きるか
太陽電池容量	型番×枚数から出るkW	容量が違えば効果額が違って当然
設置方位・傾斜角	前提欄の値	方位の前提が違うと推定が最大2割動く
1kWあたり年間発電量	年間推定 ÷ 容量	各社を同じ土俵に載せる基本の数字
総合設計係数	算出根拠の欄	損失の見込みが違う
売電単価と適用年数	円/kWhと何年目まで	全期間一定だと10年目以降が過大
除外事項の但し書き	影・積雪・劣化・ピークロス	除外が多いほど推定は上限寄り
kW単価	総額 ÷ 容量	価格の妥当性はここでしか比べられない
保証の年数と条件	機器・出力・施工・自然災害	総額の差が保証の差かもしれない

この表を埋める作業そのものが、各社に前提を出させることになります。埋められない行が多い提案は、価格の安さ以前に検算ができません。

価格側の目安も持っておくと安心です。住宅用4〜5kW規模のkW単価の相場は22〜30万円（2026年5月時点の民間集計）で、35万円超は要注意の目安とされています。訪問販売で40〜50万円に達した例も報告されています。

蓄電池込みの提案では、この比較がそのままできません。総額を太陽光の容量で割った数字には蓄電池の分が含まれるからです。太陽光単体の金額を分けて出してもらうのが確実です。

正直に書くと、私は相見積もりを取らずに1社で即決しました。結果的に安い部類ではありました。ただ、あとから同容量に蓄電池12kWhを付けて総額220万円ほどで入れた友人の話を聞いたんです。やはり相見積もりは取るべきだったと感じています。友人の契約は2年以上前なので、価格の前提が違う可能性はありますが。

金額側の「1ヶ月の効果」を分解する

「シミュレーションどおりにならない」の正体は、発電量ではなく金額のほうであることが多いです。提案書の「1ヶ月の効果◯◯円」は、発電量だけから出ている数字とは限りません。

設備が生む電気の価値と、それ以外の項目が同じ合計に入っていることがあります。分けて読めるかどうかで、見え方はずいぶん変わります。

月17,217円のうち電気の価値は12,021円

わが家の提案書は「1ヶ月の効果17,217円」でした。内訳シートが付いていたので、1行ずつ完全に分解できました。

内訳	金額	設備が生む電気の価値か
売電収入	8,281円	○
自家消費（リビングタイム）	1,739円	○
自家消費（デイタイム）	2,001円	○
蓄電池・夜間充電の時間帯差益	1,882円	△（蓄電池の運用益）
蓄電池・太陽光から充電した分	761円	△（太陽光由来だが蓄電池があって出る分）
再エネ賦課金削減（太陽光分）	635円	△（電気代の付帯コストの削減）
再エネ賦課金削減（蓄電池分）	418円	△
省エネ意識効果額	1,500円	×（設備の効果ではない）
合計	17,217円

目を引くのが省エネ意識効果額の1,500円です。「太陽光を入れると節電を意識するようになる」という想定を金額にした項目で、設備が生む電気の価値ではありません。前提の平均電気代15,000円の10%として置かれています。

太陽光の発電そのものが生む価値に絞ると、売電8,281円＋自家消費3,740円＝12,021円。合計との差は月5,196円あります。年間の効果額206,604円のうち、省エネ意識効果額だけで約8.7%を占める計算です。

この分解ができたのは、内訳シートが付いていたからです。合計額しか書かれていない提案書では切り分けられません。内訳を出してもらうこと自体がチェック項目になりますよね。

手順にすると、合計を3つに割るだけです。太陽光の発電が直接生む価値、併設機器の運用益、そして設備の効果ではない項目。最後の1つを引かずに「毎月これだけ得する」と読むと、発電が推定どおりでも効果額は届きません。

売電単価14.58円で入る年は1年もない

提案書には「14.58円/kWh・10年間固定買取」と書かれていました。ところが実際に14.58円で入金される年は1年もありません。

2026年度の住宅用FITが、二段階の買取になっているからです。（出典：経済産業省『再生可能エネルギーのFIT制度・FIP制度における2026年度以降の買取価格等と2026年度の賦課金単価を設定します』）

期間	売電単価
1〜4年目	24円/kWh
5〜10年目	8.3円/kWh
10年の単純平均	14.58円/kWh

10年の合計額は一致します。ただ収入は前半4年に集中し、5年目に段差で3分の1へ落ちます。同じ余剰568kWh/月なら、売電収入は1〜4年目が13,632円、5〜10年目が4,714円という形です。

毎月の返済額は一定なのに、収入だけが5年目で段差になる。平均値のまま家計を見ていると、途中で景色が変わって驚くことになります。

では11年目以降はどうか。わが家の提案書は、11年目以降の年間効果額を172,560円と、10年目までの206,604円から34,044円下げて置いていました。卒FIT後に売電単価が下がること自体は織り込まれているわけです。FITの適用は10年で、11年目以降は卒FIT後の買取メニューになり、大手電力の標準的なメニューは7〜9円台が中心です。ただし単価が何円で置かれているかは効果額から逆算するしかなく、そこは聞いておきたいところでした。

確認することは3つに絞れます。単価は何円か。何年目まで適用されるか。11年目以降は何円で置いているか。この3つが書かれていない収支表は、10年目以降を検算しようがありません。

そして「30年間の効果5,517,240円」は、次のどれも引く前の粗い額でした。

引かれていない費用	規模の目安
設備費（総額）	2,650,000円
ローン利息	941,120円（20年240回・金利3.2%が完済まで続いた場合）
維持費・パワコン交換費	20年で35万〜85万円
経年劣化による発電量の減少	年0.3〜0.8%

提案書の前提どおりに進み、かつ金利も返済額も変わらなかった場合で、20年間の効果額3,791,640円に対して20年ローンの総返済は3,591,120円。差は約20万円しか残りません。ここに維持費が乗ったり、変動金利が上がったりすれば、逆転もありえます。

念のため書いておくと、提案書が置いた設置前の電気代15,000円/月は、わが家の実測（2025年の月平均約15,900円）とほぼ合っていました。前提そのものが過大なわけではありません。効くのは、設備の効果でない項目と差し引かれていない費用のほうです。

提案書の効果額と、連系後に実際に届いた電気代の請求額がどれだけ違ったかは、こちらで明細をもとに比べています。
関連記事：太陽光＋蓄電池の導入後、電気代の請求はいくら？明細3か月で比較

シミュレーションを下回ったら責任は問えるか

先に答えを書きます。「シミュレーション値を下回ったこと」そのものを根拠に責任を問うのは、一般的な整理では難しいです。契約で発電量そのものを保証していたなど、個別の事情があれば結論は変わります。そして差の原因が別の事実に結びつけば、話も変わります。

責任を問える筋は3つに分かれます。どれに当たるかで、相手も期限も残すべき証拠も全部違ってきます。

筋	根拠になるもの	相手	期限の目安
A 施工・設計そのものの不備	契約不適合（補修・損害賠償・代金減額）	施工者	不適合を知った時から1年以内に通知（民法637条）。請求権は知った時から5年・引渡しから10年で時効
B 機器の性能低下	メーカー保証（出力保証・機器保証）	メーカー（窓口は販売施工店）	保証書の年数
C 勧誘・説明の問題	クーリング・オフ／消費者契約法の取消し	販売業者	書面受領日から8日／不実告知なら期間経過後も可能性

シミュレーション表には「発電量を保証するものではありません」「周囲建物、電線等による影の影響については当社は一切関与いたしません」といった免責が書かれているのが通例です。提案書は根拠の書類であると同時に、免責の書類でもあります。

専門メディアの法律相談解説も、この記載に沿った説明がされている限り、シミュレーション値どおりの発電量を約束したことにはならないと整理しています。差ではなく別の事実を根拠にする必要がある、という意味ですね。

契約前なら選べる手もあります。シミュレーション保証は、メーカー保証とは別に販売施工店が付ける保険型の商品です。代表的な商品では、年間発電量が算出値の80%（地域により70%）を下回った場合に差額を補填し、期間は原則10年、掛け金は通常販売施工店が負担します。ただし補填の対象になるのは機器の瑕疵や設計・施工の不備で、日射量の年ごとの変動や後からできた影は対象外の建て付けです。条件は商品ごとに違うので、契約書と保証約款で確かめてください。

基準が80%であって100%でない点が示唆的だと思います。業界の商品設計上も、推定に対して2割程度の下振れは起こりうる前提で組まれているわけです。

相談先は消費者ホットライン188。最寄りの消費生活センターを案内してもらえます。本人以外、家族からの相談もできます。（出典：消費者庁『消費者ホットライン』）

出力保証はシミュレーションを見ていない

ここは誤解が多いところです。メーカーの出力保証が見ているのはモジュールの出力値であって、事業者のシミュレーション値ではありません。「シミュレーションより少ない」は申請の根拠になりません。

申請には、実測でモジュール出力が規定値を下回っていることが要ります。判定にはメーカーによる出力測定が必要です。

気をつけたいのが費用の負担です。測定の結果、保証値を下回っていなければ、取り外し・配送・再設置が所有者の実費になることがあります。不具合がなかった場合の点検費用を顧客負担とする保証規定を置くメーカーもあるので、自分の保証書で確かめておきたいところです。機器側の異常が疑わしいところまで絞ってから連絡するほうが、結果的にお金が出ません。

保証の規定値は「公称最大出力の90%にさらに%を掛ける」方式が多く、カタログの見出しの%と保証規定の%が違って見えます。読むべきはカタログではなく保証書の規定のほうです。

そもそも保証は自動で成立するとは限りません。多くのメーカーで保証申請と保証書の受領が成立要件になっていて、引渡し日から1か月以内などの申込期限があります。購入時に自動で適用される無償プランを持つメーカーもありますが、延長や上位のプランは申し込みが必要という形が一般的です。まずは保証書が手元にあるかを確認してみてください。

施工の不備か勧誘の問題かを判定表で見る

手元の状況から筋を引くと、次にやることが決まります。同じ「発電しない」でも、行き先はまったく違います。

手元で確認できた事実	当たりうる筋	次にやること
前提欄の方位・傾斜角・容量が実際と違う	A／C	提案書・配置図・実物の食い違いを記録する
提案時に無かった影が、既存の隣家や樹木で最初からあった	Aの可能性	契約時の現地調査の記録・免責文言の有無を確認する
契約後にできた隣家・樹木の影	どれにも当たりにくい	免責条項の対象。回路の割付け変更などを相談
晴天日のピーク出力が回路単位で落ちている	B	販売施工店へ連絡 → 一次診断 → メーカー測定
パワコンのエラー表示・発電ゼロ	B	同上。機器保証の年数を確認
「絶対に元が取れる」と断定された	C	契約書面・録音・パンフレットを保全する
訪問販売で契約し、書面受領から8日以内	C	クーリング・オフ（無条件・工事着工後も可）
シミュレーションの数字が意図的に水増しされていた	C	消費者契約法の不実告知として取消しの可能性

筋が決まると、残す記録も決まります。提案書とシミュレーションシートは、前提欄と免責の注記が入ったページまで含めて全部そろえておきます。

• 提案書・シミュレーションシート一式（前提欄・免責の注記のページを含む）
• 契約書・保証書・保証申請の控え
• モニタの日次・月次の記録（症状が出た日と、比較になる正常時の日）
• 勧誘時の説明（パンフレット、メール、担当者の説明メモ）

最後に一つ。免責条項があるからといって、あらゆる責任が消えるわけではありません。逆に、差だけを理由に代金減額を求めても一般的な整理では通りにくいです。原因を特定してから話すほうが早いと思います。

個別の当否は事実関係で変わります。上の表で仕分けたうえで、消費生活センターや弁護士など専門の窓口にご相談ください。制度や単価は年度で変わるので、正確な情報は公式サイトでの確認をお願いします。

太陽光がシミュレーション通り発電しないときのよくある質問

設置して1ヶ月ですが、提案書の月別推定より2割少ないです。故障でしょうか。

1ヶ月だけでは判定できません。まず晴天日のピーク出力を見てください。回路の本数に対応する分数（2分の1・3分の1）で落ちていれば要連絡です。ピークは出ていて月合計だけ低いなら、その月の日照が平年より少なかった可能性があります。気象庁の日照時間と合わせて見ると切り分けられますよ。判断に迷うときは販売施工店にご相談ください。

雨の日に発電量が半分になりますが、正常ですか。

天候で落ちること自体は正常です。わが家でも曇雨天の日は晴天日の半分ほどでした。メーカー公式の目安は曇りで晴天の3分の1〜10分の1、雨天で5分の1〜20分の1と幅が広く、わが家の「半分」はこの目安より上に出ています。つまり半分になったという1点だけでは、正常とも異常とも決められません。比べるなら晴天日どうし。そちらが落ちているときに調べます。

売電量が去年より減りました。発電量も減っているということですか。

そうとは限りません。電力会社から届くお知らせに載るのは売電量だけで、発電量は分からないからです。在宅時間が増えて自家消費が増えれば、発電量が同じでも売電量は減ります。蓄電池を入れた場合も、充電に回った分は売電に出ません。発電量そのものはモニタの数字で確認してください。

業者に「シミュレーションと違う」と言えば、お金を返してもらえますか。

差そのものを理由に代金減額を求めるのは、一般的な整理では通りにくいです。シミュレーション表には免責が記載されているのが通例のためです。ただし前提欄が実際と違う、勧誘時に断定的な説明があったなど、別の事実があれば話は変わります。まずは消費者ホットライン188にご相談ください。

契約前に、下振れへの備えとして何を聞いておけばいいですか。

「シミュレーション保証は付きますか」と聞くのが具体的です。代表的な商品では、年間発電量が算出値の80%（地域により70%）を下回った場合に差額を補填する保険型で、期間は原則10年が目安です。ただし補填の対象は機器の瑕疵や設計・施工の不備で、日射量の年ごとの変動や後からできた影は対象外の建て付けなので、条件は保証約款で確かめてください。あわせて、月別の推定発電量を出せるか、売電単価は何年目までその値か、維持費とパワコン交換費は収支に入っているかも確認しておくと安心かなと思います。

太陽光のシミュレーション検算はこの順番で進める

「シミュレーションどおり発電しない」と感じたら、原因の一覧を読む前に手元の書類を開いてみてください。前提は紙に印字されているはずです。わが家の場合は、方位欄のたった1行が実測との差を説明してくれました。

• 差が上振れか下振れかを先に確定する（原因の一覧を読むのはその後）
• 下振れなら影・電圧抑制・ピークカットの順に、範囲の広いものから潰す
• 故障の判定は晴天日のピーク出力 → 晴天日の1日発電量 → 月合計 → 年合計の順
• 前提欄の方位・傾斜角・容量・変換効率を、配置図と実物との3点で突き合わせる
• 1kWあたり年間発電量（年間推定 ÷ 容量）に直せば、他社の提案とも目安とも並べられる
• 効果額は3つに割る（発電の価値／併設機器の運用益／設備の効果でない項目）
• 売電単価は適用年数を確認する。FITは10年で、11年目以降は別の単価になる
• 差そのものは責任の根拠にならない。前提の食い違いや勧誘の問題という事実に結びつける

この記事の数字は、わが家の条件（関西・南向き片流れ・7.92kW・蓄電池7.7kWh）での実測と、手元の1社の提案書に基づく目安です。しかも実測は8月の13日分のみ。地域や屋根条件が変われば結果も変わります。

制度や単価は年度で更新されます。正確な情報は公式サイトをご確認いただき、契約や請求の判断は専門家にご相談ください。私自身も、卒FIT後まで含めてどうなるのかを実測で追いかけていきます。