一軒家の電気代平均はいくら？我が家の実測明細と徹底比較【新築オール電化】

こんにちは。エネすけ運営者の「りょう」です。

毎月の電気代の請求を見て「うちって平均より高いのかな？」と気になっていませんか。一軒家は集合住宅より電気代が高くなりやすいうえ、世帯人数や季節、オール電化かどうかで金額が大きく変わるので、ネットで見かけた平均額と見比べるだけではなかなか判断できないんですよね。

この記事では、総務省の家計調査をもとにした世帯人数別・季節別の電気代平均に加えて、私自身が賃貸アパートから新築一軒家（オール電化）へ引っ越して電気代・光熱費がどう変わったかを、賃貸時代22ヶ月分+新築3ヶ月分・計25ヶ月の実測明細を示しながらお伝えします。読み終わる頃には、ご自宅の電気代が「本当に高いのか」を自分で判断できる比べ方が身についているはずです。

• 世帯人数別・季節別にみた一軒家の電気代平均【早見表】
• 集合住宅・オール電化と比べるときの正しい条件の揃え方
• 賃貸アパートから新築オール電化へ引っ越した我が家の実測明細
• 電気代が平均より高いときの原因チェックと対策の手順

一軒家の電気代平均はいくら？【早見表】

最初に結論からお伝えすると、2人以上の世帯なら月1.2万〜1.7万円あたりが電気代平均の目安です（総務省「家計調査」2025年・暦年平均）。4人家族なら月13,928円で、燃料価格が高騰した2022年（13,948円）とほぼ並ぶ高い水準です。まずは世帯人数別・季節別の早見表で、ご自宅の請求額とざっくり見比べてみてください。

世帯人数別！4人家族の戸建ては月1.4万円

総務省統計局の「家計調査 家計収支編」による2025年（暦年）の世帯人数別の電気代平均は次のとおりです。4人家族で月13,928円（約1.4万円）、年間に直すと約16.7万円になります。（出典：総務省統計局「家計調査（家計収支編）」）

世帯人数	月額平均	年間換算
1人	7,337円	約88,000円
2人	12,144円	約145,700円
3人	13,915円	約167,000円
4人	13,928円	約167,100円
5人	15,665円	約188,000円
6人以上	17,322円	約207,900円
全世帯平均	10,962円	約131,500円

注意したいのは、この統計が「戸建てか集合住宅か」を区別していない点です。戸建ては集合住宅より使用量が多い傾向があるので（理由は後で詳しく見ます）、一軒家にお住まいならこの平均よりやや高めに出るのが普通と見ておくと実態に近いと思います。使用量の目安でいうと、戸建ての平均は月350kWh前後で、4人家族の戸建てなら月400〜500kWh程度になる家庭も多いですよ。

もうひとつ、平均額は年によっても動きます。たとえば2024年の4人世帯平均は12,805円で、2025年の13,928円とは1,100円ほどの差があります。2024年は政府の電気・ガス価格激変緩和措置（電気代補助）が断続的に入っていた年で、燃料価格や気象条件の違いともあいまって平均額が一段低く出ていました。補助の有無や燃料価格で平均は1〜2割動くので、単年の平均額だけを物差しにしないのが大事なところです。

冬はいくら高い？季節別の平均額

季節別では冬（1〜3月）が突出して高く、全世帯平均で月13,445円と秋より3割以上高いのが実態です（2025年）。

季節	全世帯平均	1人世帯	6人以上世帯
冬（1〜3月）	13,445円	9,295円	21,041円
春（4〜6月）	10,344円	6,743円	16,557円
夏（7〜9月）	10,278円	6,822円	16,915円
秋（10〜12月）	9,862円	6,704円	14,775円

3人世帯でみると冬（1〜3月）の平均は17,068円で、春や秋と比べて約3割高くなります。冬が高い理由は、外気温と室温の差が夏より大きく暖房の消費電力量が冷房を上回ること、日照時間が短く照明を使う時間が延びることなどです。

私の実測でも冬の重さははっきり出ていて、旧居（賃貸アパート）時代の2025年1月は704kWh・25,454円と、年間の底だった2025年6月（296kWh・9,668円）の約2.6倍でした。冬の請求だけを見て「うちは高すぎる」と慌てる必要はない、というのがまず押さえておきたいポイントです。

関連記事：一軒家のエアコン暖房の電気代は1ヶ月いくらか

戸建てだけの相場は使用量350kWhで試算

家計調査の平均は戸建てと集合住宅を区別していないので、「戸建てだけの相場」を金額の統計から直接引くことはできません。そこで実用的なのが、使用量（kWh）から逆算する方法です。戸建ての平均使用量は月350kWh前後、4人家族の戸建てなら月400〜500kWh程度が目安です（日本生活協同組合連合会の料金調査ベース）。これに全国家庭電気製品公正取引協議会の目安単価31円/kWhを掛けると、戸建て限定の相場のあたりが付けられます。

戸建ての使用量の目安	31円/kWhでの試算
戸建て平均 350kWh前後	月約10,900円
4人家族の戸建て 400〜500kWh	月約12,400〜15,500円
冬ピーク 600〜700kWh	月約18,600〜21,700円

この31円/kWhは、全国家庭電気製品公正取引協議会が全小売電気事業者の販売電力量・販売額の集計値などをもとに定めた目安単価です。電力量料金だけを取り出した単価ではなく、請求総額を均した平均に近い数字だと考えてください。実際の実効単価（請求額÷使用量）は、契約プランや燃料費調整額で上下します。

わが家の旧居の実測でも、2025年は年間5,559kWh・190,766円で、1kWhあたりに直すと約34円。目安単価の31円より少し高い実効単価になっていました。検針票の使用量にこの単価感を掛けてみると、平均額との差が「使いすぎ」なのか「単価」なのかを切り分ける入口になりますよ。

平均との単純比較で高い安いは判断できない

結論から言うと、平均額と請求額を並べるだけでは、高いのか安いのかは判断できません。家計調査の平均は「住宅タイプ・オール電化かどうか・契約プラン」を区別しない全世帯の平均だからです。たとえばオール電化のご家庭は給湯も調理も電気なので、電気代単体では平均より高く出やすくなります。でもガス代は0円ですから、光熱費全体で見れば話がまったく変わってきます。

さらに、平均額そのものが年によって1〜2割動きます。燃料費調整額（火力発電の燃料価格を3〜5ヶ月遅れで料金に反映する項目）や再エネ賦課金の単価上昇、政府の補助金の有無で、使い方が同じでも平均は上下するからです。「昨年の平均」と今月の請求を比べても、使い方が変わったのか単価が変わったのか切り分けられないんですね。

世帯人数×季節×プラン×電化で条件を揃える

平均と比べるときは、最低限「世帯人数×同じ月（季節）×契約プラン×オール電化か否か」の4条件を揃えてから見比べます。

• 世帯人数: 4人家族なら4人世帯の平均（月13,928円）と比べる
• 季節: 冬の請求は冬の平均と比べる（1〜3月は秋より3割前後高い）
• 契約プラン: 夜間割安の時間帯別プランと従量電灯では単価の構造が違う
• 電化方式: オール電化なら「電気+ガス合計」の光熱費平均と比べる

このほか、在宅時間（在宅勤務・日中在宅の有無）、住宅の断熱性能、住んでいる地域でも妥当な水準は変わります。地域別の平均では寒冷地の北海道・東北が高めで、関西や九州は全国平均よりやや低い水準になりやすいというデータもあります（2025年の目安で東北13,139円・関西10,196円など）。条件を揃えるほど「うちの場合の妥当なライン」が見えてきますよ。

一軒家の電気代は集合住宅の約1.3倍

一軒家の電気代は、実測調査で集合住宅の約1.3倍（使用量では約1.4倍）というデータがあります。日本生活協同組合連合会の「電気・ガス料金調査」（2019年9月）では、一軒家が月350.2kWh・8,546円に対して、集合住宅は月246.6kWh・6,477円。差額は月約2,000円・年間で約2.5万円でした。（出典：日本生活協同組合連合会「電気・ガス料金調査」（2019年9月））

この調査は2019年時点のもので、現在は電気料金の単価が上がっているため、金額の差は今の水準に直すとさらに開きます。単価が変わっても使いやすいのは「使用量の比（一軒家≒集合住宅の約1.4倍）」のほうなので、こちらを目安として覚えておくのがおすすめです（一時点の調査での平均比なので、世帯人数や地域によって変わる参考値です）。では、なぜ一軒家は高くなるのか。主な理由は次の3つです。

理由1: 床面積・部屋数が広い。集合住宅の専有面積は70〜80㎡程度が中心なのに対し、戸建ては延べ床100〜120㎡超の家が多くなります。部屋数が多いぶん照明やエアコンの台数が増え、冷暖房の対象になる空間も広いので、使用量が自然と積み上がるわけです。

理由2: 断熱・気密で不利になりやすい。集合住宅は上下左右を他の住戸に囲まれ、外気に接する面が少ないので熱が逃げにくい構造です。一方の戸建ては全方位が外気に接し、屋根からの日射や床下からの冷気の影響も直接受けるため、同じ室温を保つのに多くの冷暖房エネルギーが必要になります。

ただし、これは築年数・断熱性能に大きく左右されます。断熱等性能等級5以上の新築戸建てと築30年の無断熱の戸建てでは冷暖房の負荷がまったく違うので、「戸建てだから必ず高い」わけではありません。

理由3: 契約容量（基本料金）が大きくなりやすい。戸建ては同時に使う家電が多く、ブレーカーが落ちないよう契約アンペアを50〜60Aと大きめにする家庭が多いです。東京電力・東北電力・中部電力などアンペア制の地域では、契約アンペアに比例して基本料金が上がります。なお、関西電力・中国電力・四国電力・沖縄電力エリアは最低料金制でアンペア契約自体がないため、この理由は当てはまりません。

このほか、戸建ては家族世帯が多く世帯人数そのものが多い傾向があること、オール電化住宅の比率が高いことも「戸建ての平均」を押し上げています。特に冬は暖房の消費が大きく、断熱で不利な戸建てほど集合住宅との差が開きやすい点も覚えておきたいところです。

オール電化なら光熱費全体の平均と比べる

オール電化のご家庭は、電気代の平均ではなく「電気+ガス合計」の光熱費平均（2人以上世帯で月2万円前後）と比べるのが正しい比較です。オール電化は給湯も調理も電気なので、電気代=光熱費全体。家計調査の「電気代平均」はガス併用の世帯を多く含むため、オール電化の電気代と並べると高く見えやすいんです。

オール電化の平均は月1.3万〜1.7万円

関西電力が公表している調査データでは、オール電化住宅の電気代平均は2人暮らしで月13,406円、4人以上で月16,533円と、おおむね月1.3万〜1.7万円のレンジです。ガス併用住宅の光熱費（電気+ガス合計）と並べてみると、見え方が変わります。

世帯構成	オール電化住宅の電気代	ガス併用住宅の光熱費（電気+ガス）
1人暮らし	10,777円/月	10,805円/月
2人暮らし	13,406円/月	17,377円/月
3人暮らし	14,835円/月	19,716円/月
4人以上	16,533円/月	19,613円/月

2人以上の世帯ではオール電化のほうが光熱費合計で安くなる傾向が読み取れます。ガスの基本料金（月1,500〜2,000円程度）が丸ごと不要になるためです。ただしこの調査は2020〜2021年頃のもので、現在の単価水準では1〜2割高く出ると見ておくのが無難です。2025年時点の試算では、4人家族のオール電化は月平均18,000円前後とする推計もあります。

また、オール電化は夜間が割安・昼間が割高の時間帯別料金プランで契約するのが前提の設計です（夜間単価は昼間の半分程度に設定されていることが多いです）。エコキュートの沸き上げを夜間に寄せることで給湯コストを抑える仕組みなので、平均と比べる前に「時間帯別プランになっているか」も確認しておきたいポイントですね。

4人家族の光熱費平均は月2.6万円

電気代だけでなく「光熱費全体」の平均も押さえておきましょう。総務省の家計調査（2025年）では、4人家族の光熱・水道費の平均は月25,942円。内訳は電気13,928円・ガス5,112円・上下水道6,098円・その他の光熱804円です。水道を除いた電気+ガスの合計なら月約1.9万円が目安になります。

世帯人数	光熱・水道費の月額平均
2人	22,690円
3人	25,625円
4人	25,942円
5人	28,271円
6人以上	33,534円

この平均も住宅タイプを区別していないため、一戸建てはやや高めに出やすいと見ておくのが実態に近いです。オール電化のご家庭は、ご自宅の電気代をこの「電気+ガス（4人家族で月約1.9万円）」と比べてください。またプロパンガスの物件では、ガス代が平均の5,112円を大きく超えることが珍しくありません。わが家の旧居（プロパン併用の賃貸）は2025年の実測でガスだけ月平均約11,186円と、平均の2倍以上でした。光熱費全体が平均より高い場合、電気ではなくガス側が原因というケースもあるわけです。

賃貸から新築オール電化へ！我が家の実測公開

ここからは我が家の実測です。私は2026年4月に、プロパンガス併用の賃貸アパートから新築一軒家（オール電化・長期優良住宅・断熱等性能等級5・関西）に引っ越しました。結果を先に言うと、光熱費は旧居の月平均約2.7万円から、新居では月1.2万〜1.7万円台（2026年5〜7月の実測）へと概ね半減しています。

先にデータの内訳を正直にお伝えしておきます。手元の電気代実測25ヶ月分（2024年7月〜2026年7月）のうち、新築一軒家の実測は2026年5月〜7月の3ヶ月分だけです。

2026年4月以前の22ヶ月分は旧居=賃貸アパートの電気代で、プロパンガス併用だったため電気代にガス代は含まれていません。「一軒家の明細を25ヶ月公開」ではなく、「賃貸から一軒家に引っ越して光熱費がどう変わったか」の記録として読んでいただければと思います。

賃貸アパート22ヶ月の電気代とガス代

旧居（賃貸アパート・プロパンガス併用）の2025年（暦年）の実測は、電気が年間5,559kWh・190,766円（月平均約15,900円）、プロパンガスが年間134,234円（月平均約11,186円）でした。合計すると光熱費全体で年間325,000円、月平均で約27,083円です。

旧居の光熱費（2025年実測）	年間	月平均
電気（5,559kWh）	190,766円	約15,900円
プロパンガス	134,234円	約11,186円
合計	325,000円	約27,083円

月ごとの振れ幅も大きく、電気は冬ピークの2025年1月が704kWh・25,454円、夏ピークの8月が670kWh・21,990円、底の6月が296kWh・9,668円でした。ガスも冬に重く、2025年2月は23.1m³で16,959円。電気もガスも冬に山が来るので、冬場の家計への集中がかなりきつかったです。

特に重かったのがプロパンガスの単価です。基本料金が月1,900円（税抜）、これに警報器のリース料が実質月220円、従量単価は1m³あたり約478〜570円。

LPガスは1m³あたりの熱量が都市ガスの約2.2倍あるので単純な単価比較はできませんが、その熱量差を割り引いても都市ガス（関西の大手でおおむね150〜200円/m³台）より割高で、「プロパン物件は光熱費が重い」と言われる実額を毎月体感していました。

新築一軒家はガス代ゼロで月1.2万円台

新築一軒家（オール電化: エコキュート+IH）に移ってからの電気代は、2026年5月が415kWh・12,891円、6月が385kWh・12,398円、猛暑だった7月が549kWh・17,442円でした（3ヶ月計1,349kWh・42,731円、月平均約14,200円）。ガス契約自体がないので、この金額がそのまま光熱費の全部です。

旧居では5〜6月に「電気1万円前後+ガス1.2万〜1.4万円」の二本立てだった支払いが、新居の同じ時期は「電気1.2万円台のみ」。ガスの基本料金と高いプロパン単価が丸ごと消えたインパクトは想像以上でした。オール電化向けの時間帯別プランで、エコキュートの沸き上げを夜間に寄せている効果もあると思います。

引っ越しで光熱費は月2.7万円から半減

同じ季節同士で比べてみます。旧居の2025年5〜6月は電気が13,580円と9,668円、ガスが13,682円と12,398円で、月平均約24,664円。新居の2026年5〜6月は月平均約12,600円ですから、同時期比較で光熱費は概ね半分になりました。

ただし、この半減は「プロパンガス併用の賃貸→断熱等性能等級5の新築オール電化」という条件の変化が全部乗った結果です。断熱性能・給湯設備・料金プランが一度に変わっているので、「オール電化にすれば必ず半分になる」という話ではありません。あくまで我が家の条件での実測として参考にしてください。

我が家はこの実測をベースラインにして、2026年8月18日に太陽光パネル（7.92kW）と蓄電池（7.7kWh）を設置しました。冬の電気代が突出して高い一方で、太陽光の発電は冬に少ないという悩ましさも含めて、導入後の変化は実測で検証していきます。

関連記事：新築の電気契約はいつ・誰が決まるか

平均より高いときの原因チェックと対策

電気代が平均より高いと感じたら、最初にやることは節電ではなく「金額ではなく使用量（kWh）を前年同月と比べる」ことです。使用量が変わっていないのに金額だけ上がっているなら、原因は燃料費調整額や再エネ賦課金といった単価側で、使い方の問題ではありません。原因の切り分けができて初めて、効く対策を選べます。

金額でなく使用量kWhを前年と比べる

検針票やWeb明細で「使用量（kWh）」「燃料費調整額」「再エネ賦課金」の内訳を確認しましょう。電気料金は「基本料金（関西など一部エリアは最低料金）+電力量料金+燃料費調整額+再エネ賦課金」で構成されていて、後ろの2つは自分ではコントロールできない外部要因です。

たとえば再エネ賦課金の単価は国が一律に決めるもので、2026年度は4.18円/kWhと過去最高を更新しました。月400kWh使う家庭なら月1,672円・年間約2万円の負担で、どの電力会社と契約しても同じだけかかります。

また2023〜2024年は政府の補助金が断続的に入っていた時期なので、当時の請求額と今を比べると、使い方が同じでも高く見えやすい点にも注意です。（出典：経済産業省「再生可能エネルギーのFIT制度・FIP制度における2026年度以降の買取価格等と2026年度の賦課金単価を設定します」）

使用量が前年同月より明らかに増えているなら、原因は使い方側です。主なチェックポイントを挙げます。

• 住宅の断熱・気密が低い（築年数の古い家は冷暖房の消費が膨らみ、冬に差が出やすい）
• 10年以上前の冷蔵庫・エアコンを使っている（現行機より消費電力が大きい）
• エアコンの設定温度の行き過ぎ・フィルター詰まり・エコキュートの昼間沸き増し
• 待機電力（資源エネルギー庁の2012年度調査で世帯の年間消費電力量の約5.1%・月1.2万円の家庭なら月600円程度に相当する計算）
• 在宅勤務など在宅時間の増加（月1,000〜3,000円程度の上振れ要因）

対策は「単価側から先に」が定石です。節電の積み上げが年数千円規模なのに対し、料金プランや電力会社の見直しは手間1回で効き続けるからです。日中在宅なのに昼間割高の時間帯別プラン、夜型の生活なのに従量電灯、といったミスマッチがあれば、そこが一番大きな伸びしろになります。

ただし切り替えれば必ず安くなるわけではなく、契約内容によっては割高になったり解約時に違約金がかかったりする場合もあるので、過去1年分の使用量で試算してから選ぶのが前提です。具体的な対策と効果の目安を表にまとめました（資源エネルギー庁の省エネポータルなどによる目安です）。

（出典：資源エネルギー庁 省エネポータルサイト「無理のない省エネ節約」）

対策	効果の目安
エアコン冷房を27→28℃に緩和（9時間/日）	年間約30kWh・約940円
エアコン暖房を21→20℃に緩和（9時間/日）	年間約53kWh・約1,650円
エアコンのフィルター掃除（月1〜2回）	年間約990円
冷蔵庫の詰め込みを半分にする	年間約1,360円
冷蔵庫を最新機種に買い替え	消費電力量 約15〜24%減（10年前の機種との比較）
契約アンペアの見直し（アンペア制地域）	10A下げで基本料金 月300円前後
料金プラン・電力会社の切り替え	世帯により年数千円〜数万円（割高になる場合もあり要試算）

使用量側の対策では、家庭の電力消費の5割以上を占めるエアコン・冷蔵庫・照明から手を付けるのが効率的です。さらに構造的に減らす手段として断熱改修（窓の内窓化など）、太陽光発電、蓄電池もありますが、初期費用が大きいので、まず電気使用量の実測を把握してから投資判断するのがおすすめです。

ここで当事者として付け加えたいのが、賃貸と持ち家の「対策の自由度」の違いです。私は旧居の賃貸アパート時代、料金プランの見直しをしたくても賃貸契約上できませんでした。

賃貸では建物側の契約の制約で電力会社やプランの変更ができない物件があり、断熱改修や太陽光の設置も原則できません。持ち家の一軒家は、プラン変更から省エネ家電への入れ替え、断熱改修、太陽光・蓄電池まで、対策を全部自分で決められるのが、住み替えてみて実感している大きな違いです。

一軒家の電気代3万円は高い？条件別の目安

「電気代3万円」が高いかどうかも条件次第です。全世帯平均は月1.1万円前後ですから、ガス併用世帯の3万円は平均を大きく上回る水準で、原因を調べる価値が十分あります。一方、オール電化×冬（1〜2月）×4人家族×戸建てという条件が重なれば、3万円前後は起こり得る水準です。寒冷地や断熱の弱い住宅ではさらに超える例もあります。

条件を無視して「3万円=異常」と決めつけるのではなく、この記事で紹介した「世帯人数×季節×プラン×電化」の条件合わせと、使用量（kWh）の前年同月比較をセットで確認してみてください。それでも説明がつかないほど高いなら、料金プランのミスマッチや設備側の原因が濃厚です。料金プランの詳細や最新の単価は、契約中の電力会社の公式サイトで確認するのが確実ですよ。

一軒家の電気代平均のよくある質問

一軒家の電気代は地域によってどのくらい違いますか？

2025年の電力エリア別の目安では、北海道11,068円・東北13,139円・東京（関東）10,455円・関西10,196円・九州10,047円と、寒冷地ほど高めです。北海道・東北は暖房需要が大きく、関西・九州は電力量単価が相対的に低いため全国平均よりやや低い水準になりやすい傾向があります。全国平均よりも、お住まいのエリアの平均と比べるほうが実態に近い比較になりますよ。

在宅勤務だと一軒家の電気代はどのくらい上がりますか？

在宅勤務や日中在宅があると、冷暖房・照明・調理の稼働時間が延びて月1,000〜3,000円程度上振れする要因になるとされています。平均より少し高くても、在宅時間が長いご家庭なら想定の範囲内であることが多いです。気になる場合は、日中の在宅を前提にした料金プランになっているかを見直してみてください。

待機電力を減らすとどのくらい節約できますか？

資源エネルギー庁の調査（2012年度）では、待機電力は世帯の年間消費電力量の約5.1%を占めるとされています。電気代が月1.2万円のご家庭なら月600円程度に相当する計算です。使っていない機器のプラグを抜く・スイッチ付きタップを使うといった方法で一定の削減はできますが、これ単体で家計が大きく変わる規模ではないので、料金プランの見直しなどと組み合わせるのがおすすめです。

契約アンペアを下げれば電気代は安くなりますか？

東京電力・東北電力・中部電力などアンペア制の地域では、契約アンペアを10A下げると基本料金が月300円前後下がるのが目安です。ただし下げすぎると同時に家電を使ったときにブレーカーが落ちやすくなるので、生活スタイルに合わせて慎重に選んでください。なお、関西電力・中国電力・四国電力・沖縄電力エリアは最低料金制でアンペア契約自体がないため、この方法は使えません。

まとめ:一軒家の電気代は平均と条件を揃えて比べる

最後に、この記事の要点を振り返ります。

• 電気代平均は2人以上世帯で月1.2万〜1.7万円・4人家族で月13,928円（2025年・家計調査。全住宅タイプ込みの平均で、一軒家はやや高めに出やすい）
• 冬（1〜3月）は秋より3割前後高いのが普通なので、冬の請求だけ見て慌てない
• 一軒家は集合住宅の約1.3倍（使用量では約1.4倍）が目安
• オール電化は電気代=光熱費全体なので「電気+ガス合計」の平均と比べる
• 我が家は賃貸+プロパンから新築オール電化への住み替えで、光熱費が月約2.7万円から月平均約1.4万円に半減（2026年5〜7月の実測）
• 平均より高いときは金額でなく使用量kWhを前年同月と比べ、単価側→使用量側の順で対策する

電気代の平均はあくまで一般的な目安で、燃料価格や制度の変化によって毎年動きます。最新の単価や料金プランの正確な情報は契約中の電力会社の公式サイトでご確認いただき、断熱改修や太陽光の導入といった費用の大きな見直しは、複数の情報を見比べたうえで最終的に専門家にも相談しながら判断してくださいね。

我が家も2026年8月18日に太陽光+蓄電池の設置を終えたところなので、これからの実測データも公開しながら、一緒に電気代と向き合っていければと思います。

電気代が平均より高いからと太陽光へ踏み切る前に、屋根の向きや日中の在宅状況が条件に合うかを先に確かめる方法もあります。
関連記事：太陽光発電をやめたほうがいい家の6条件

平均より高い原因が分かったら、次は効果が大きい順に手を打つ番です。
関連記事：一軒家の電気代を下げる方法10選

季節別の平均で冬の重さをつかんだら、オール電化の家で冬だけ増える理由と、自宅の明細から増分を分解する手順もあわせて確認できます。
関連記事：オール電化の冬の電気代はいくら高くなるか

では、そのガス併用の暮らしと比べて実際どれだけ差が出たのか。同じ家族が両方に住んだ明細で確かめたのがこちらです。
関連記事：オール電化とプロパンガスどっちが安い？両方住んだ実明細で比較

関連記事：エコキュートの電気代節約術｜実機の設定でどこまで下がるか実践

この平均額がガス併用世帯と比べて高いのか安いのかは、実測明細どうしで突き合わせた記事で確認できます。
関連記事：都市ガスとの光熱費比較

関連記事：燃料費調整額とは？明細のどこを見るか

オール電化で平均より高いときは、単価要因と使用量要因のどちらが効いているかまで踏み込むと原因が絞れます。
関連記事：オール電化の電気代が高い原因と特定の3ステップ

関連記事：プロパンガス料金の平均は？34ヶ月の実明細で高いか検証